環境ベテランズファーム

English

http://www.evfjp.org/ EVF.は、環境問題を解決するための技術を提供します。 わが国の環境技術は世界的にも高い水準にありますが、これまで蓄積してきた従来技術も貴重な財産といえます。 その技術を支えてきた中高年の科学・技術者を広く組織し、 幅広くて深みのある経験と技を集めて、低コストで実用的な環境課題解決の提案事業をおこなうことを目的にＮＰＯ法人を設立しました。 持続可能な地域デザインに　オーダーメイドの環境・エネルギシステムを以って 貢献してゆきたいと思います。 ＥＶＦでは「ネット会員」を募集しています。 ＥＶＦが受注する「個々の具体的な環境問題」に対して、ＥＶＦより「ネット会員」に参画の打診があり、その都度、参画の可否を双方で確認します。参画について双方の意思が一致した場合、ネット会員はご自身の知識、技術を駆使して課題ごとのプロジェクトチームの一員として、課題解決の活動に入っていただきます。活動時にはその必要経費が支給され、課題解決時にはその報酬が支給されます。そのために、「ネット会員」には予め、ＥＶＦに登録していただきます。 課題解決活動が発生するまでは、各ネット会員は待機状態になります。　その間ネット会員にはＥＶＦより定期的にメールマガジンによる活動状況などの情報提供および、セミナー、見学会実施などの活動案内をさせていただきます。 ＜申込方法＞ 申込用紙（ＮＥＴ会員入会申請書）をダウンロードして保存してから、必要事項を記入し、下の送り先にメール添付で申込書を送ってください。 申込書送り先 Weekly News 北陸電力とエナックス　電力系統安定化リチウムイオン蓄電システムを試作  2008/06/02 ８月から北陸電力の技術開発研究所で試作機の性能検証運転を始め、１０年度から系統上２５０キロワットでの試験運転に移行する。今後エナックスは福井大学とも共同して、コスト削減材料研究や、長寿命化技術の開発を加速。 http://sozai.matse.fukui-u.ac.jp/kyoudou.html 仏ルノー（Renault）、小型車「メガーヌ電気自動車」イスラエルで発表  2008/05/11 2011年までに、イスラエルとデンマークで販売。 日産自動車（Nissan Motor）とルノーは、（Shai Agassi）氏が設立し環境インフラに特化したベンチャー企業「プロジェクト・ベター・プレイス（Project Better Place）」と共同で、イスラエルとデンマークで2011年までに、「ゼロ・エミッション」車両の販売と、充電スタンド網の導入を目指している。 日産自動車とNEC、高性能リチウムイオン電池の事業化を決定  2008/05/19 AESC（Automotive Energy Supply Corporation）は今後3年間で120億円の投資を行い、日産座間事業所（神奈川県座間市）内に生産ラインを新設する。年間生産能力は、２００９年度、車両13,000台分相当からスタートし、将来は65,000台分となる見込み。 http://www.nissan-global.com/JP/NEWS/2008/_STORY/080519-01-j.html 国内排出量取引導入６月にも結論、ベンチマーク方式濃厚   2008/05/18 　首相官邸や自民党、環境省や経済産業省の検討会で国内排出量取引制度の導入論議が煮詰まりつつある。環境省の検討会は今日15日に複数の「制度オプション試案」を提示する見通し。 　道路特定財源を環境対策財源に活用する考えが与党内にもある。ただ、実現するためには根拠法の大幅見直しが不可欠。 http://www.env.go.jp/earth/ondanka/det/seido_conf/06/index.html 自動車大手3社、燃料電池車事業化は2015年ごろに−日本自動車研究所調査  2008/05/12 大手自動車メーカーが、燃料電池車（ＦＣＶ）の事業化のタイミングを２０１５年ごろに置いている（日本自動車研究所（ＪＡＲＩ）のヒアリング）。技術課題のハードルが高く、プラグイン・ハイブリッド車（ＰＨＥＶ）など環境対応の次世代車が居並ぶ中、開発優先度が後退した。 http://www.jhfc.jp/data/seminar_report/06/exhibition.html 電気自動車などの充電インフラ実証モデル地域、年度内に選定へ−経産省   2008/04/25 経済産業省は、特定地域で電気自動車（ＥＶ）、プラグイン・ハイブリッド車（ＰＨＥＶ）の充電インフラおよびインセンティブを実証する「ＥＶ・ｐＨＶタウン」を年度内の早い段階で選定する方針を決めた。先導性、地域適応性、実現可能性、持続性をモデル地域選定上のポイントとする。 http://www.meti.go.jp/committee/notice/0004991/0004991.html 環境エネルギー技術は「国際公共財」−総合科学技術会議、   2008/05/08 環境エネルギー技術革新計画が、今月１５日にも正式決定する。８日、技術革新計画ワーキンググループは、国際的な温室効果ガス削減への貢献策、革新的環境エネルギー技術開発の推進方策を盛り込み、環境エネルギー技術を「国際公共財」に位置づけ、２０５０年までに世界の温室効果ガスの半減を目指す方向性を示した。 http://www8.cao.go.jp/cstp/giji.html [ Back Number ]

Contents イベント情報 セミナー情報 課題研究会 提言活動 参照資料 EVF.ってなに？ 役員紹介 定款 メンバーページ 申込用紙 LINK プライバシーポリシー

Netscape Navigator 3.0 or Microsoft Internet Explorer 3.01 or later versions are recommended for viewing this web site.

Copyright (C) 2006 Environmental　Veterans　Firm. All Rights Reserved.